「文法的に正しい読み書きは習得できるけど、話したり聞いたりする力が身につかない」と、以前から指摘されている日本の義務教育。2020年から小学校での英語が必修化されていますが、これにより日本の英語教育の問題点は解消されていくのでしょうか? ここでは、小学校における英語教育の現状、義務教育として習う英語の問題点、英語の義務教育を意味あるものにする方法などについてご紹介します。
長らく中学校からの義務教育とされていた英語ですが、2011年から小5・6年生まで学年を引き下げて英語教育が行われるようになりました。 2020年には、小3・4年生から「外国語活動」として正式に必修化。同時に小5・6年生から「外国語」という教科に昇格しています。
小3・4年生で行われている英語教育は、「聞く・話す」の2技能3領域が中心です。具体的には、英語でのロールプレイや発表などが行われていると考えてください。週1回、年間で35時間の授業となります。 小3・4年生で習った内容をベースに、小5・6年生では「読む・書く」が加わった4技能5領域を学びます。週2回、年間で70時間の授業となります。 2022年現在、小学校での英語の授業は、多くの小学生に前向きに捉えられているようです。子供たちが英語の習得に対して興味があるということに加え、現場で指導する教員の様々な努力が背景にあるのでしょう。
義務教育で習う英語に意味がない、ということはありません。文法や単語、読み書きだけの知識であっても、英語の知識の一部であることに間違いはないので、しっかりと学校で英語を学ぶべきでしょう。 ただし、その一方で、義務教育としての英語には様々な問題が山積していることも確かです。特に指摘されている主な問題は、次の3点でしょう。
昭和や平成の時代に比べれば、最近の義務教育の現場ではリスニング・スピーキングの時間が多く割かれるようになりました。しかしながら、それでもまだ授業時間数が少ないことは事実です。耳と口を十分に鍛える時間を設けなければ、コミュニケーションツールとしての英語を習得することは難しいかもしれません。
中学・高校では英語を専門的に習ってきた教師が指導にあたりますが、小学校で指導にあたる教師は、必ずしも英語を専門的に習っているわけではありません。「指導のプロ」であることは間違いありませんが、「英語のプロ」でない教師も多く存在します。
近年は、幼いころから英会話スクールに通っている子供たちが少なくありません。その一方で、小学校の義務教育で初めて英語に触れる子供たちもいます。生徒ごとの実力差が大きいことから、中には英語の授業を退屈に感じる生徒もいれば、逆に難しくて授業についていけず英語嫌いになる生徒もいるでしょう。
上述の通り、義務教育としての英語には、依然として様々な問題があることを否めません。 しかしながら、それらの義務教育は決して無駄なわけでもありません。とりわけ問題は、「義務教育で習得した英語を活かすための機会が不十分」という状況にあるのではないでしょうか?
義務教育で学んだ英語を「活きた英語」にするためには、英語を日常語として使っているネイティブなどと、少しでも多くのコミュニケーションを取ることが大事です。耳と口を使って英語をアウトプットする機会を増やせば増やすほど、学校で習った文法力や読解力も活きたものとなっていきます。 義務教育を無駄にしないためにも、英会話スクールなどを併用して「使える英語」へとつなげていきたいものです。